インターネットの発達によって、私たちはいつでもどこでもネットバンクや電子マネーでの決済が可能になりました。
また、パソコンやタブレットを使用してオフィスに行かなくても勤務ができるようになりました。
生き方は多様化し、コスト削減は一層進んでいます。今起こっている社会の変化について追ってみました。
目次
遅れを取り戻しつつある日本のキャッシュレス社会
日本は先進国の中ではキャッシュレス化が遅れており、未だに現金取引が全体の70%というアナログ経済圏です。
しかし、東京オリンピックに向けて外国人の消費を増やす目的での電子決済の店舗での普及、地方経済の活性化を目指すべく、地方での電子マネー決済の促進など様々な施策が進んでいます。
インターネットバンキングが一般的になりスマートフォンが普及したことによって、いちいちATMで現金を引き出さなくても即時入金、即時決済をスマホ上で行うことができるようになりました。
また、これまではクレジットカード決済を導入するには、店舗側が売り上げから手数料（5%程度）を中間業者に支払わなければなりませんでした。
しかし、最近の電子マネー決済では手数料が安く、決済方法もQRを読み込むだけと非常に簡単になりました。LINE PayやPayPayでは店舗側決済手数料が0円です。
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リモートワーク、在宅勤務の促進
政府が進める働き方改革の一環として、多様な働き方が挙げられています。
リモートワークやテレワークと言われる遠隔、在宅勤務もそれに当たります。自分が所属するオフィスに毎日出勤するのではなく、PCやタブレットを使用し業務を行う方法です。
多様なライフスタイルを実現するだけでなく、オフィスの電気代、消耗品費、従業員の残業代などの会社側のコスト削減に効果を発揮しています。
また、インターネットを通じて仕事を受注することが一般的になり、個人がフリーランスとして自由なライフスアイルで働くことも珍しくなくなりました。プログラマー、デザイナー、フォトグラファー、ディレクター、ライター、スタイリストなど自分の技能をそのまま商品にできる時代になったのです。
メルカリで台頭した個人間取引と新たに生まれる経済圏
メルカリ等のフリマアプリの台頭も大きな波になりました。メルカリは2018年春の段階で年商4000億円に迫り、つい2019年2月13日にはスマホ決済サービス「メルペイ」を発表。
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このメルペイはメルカリ上の売買に使えるだけでなく、いわゆる一般の電子マネーとして大手コンビニやイオン、マツモトキヨシ、ジョナサン、ビックカメラなど、かなり多くの店舗で使用することができます。
巨大なメルカリ経済圏が構築され、今後、メルカリでの個人間取引がそのまま経済の活性化につながることが期待されています。
広がるシェア文化
実際のモノに関しては、ローソンで開始されたモバイルバッテリーシェアが注目です。ローソンで借りたモバイルバッテリーを取り扱い店舗のどこでも返却することができるシェアサービスです。
また、カーシェアで個人の車を使用していない時に有料で貸し出すといった新しい動きもあります。
これはスマートフォンの普及と密接に結びついており、面識のない個人でもネットを介して取引ができ実際に会うことも可能となりました。
まとめ：インターネットへ接続さえできればなんとかなる社会に！
現在、社会の構造を変えている電子化の波は、スマートフォンというモバイルデバイスに大きく依存しています。
インターネットに接続するためのWi-Fi環境の整備、バッテリー切れ問題など、社会的なインフラ整備も今後さらに進むことでしょう。
今後はモノや場所にとらわれないサービスは一層進み、人体にチップを埋め込むことによるデータと人体の一体化や、医療行為の遠隔化などこれまで考えも寄らなかったサービスが一般化する時代が訪れるはずです。
